経営センスを試す

経営センスを試す | 採用強化しても人手不足の企業のデータ

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第1回目のテーマは、組織を拡大するために、“人材マネジメントの成果をどう測るか?“です。

そもそも、離職率を計算する目的は、「社員数が増えているか?それとも減っているか?」ということを確認するためです。人手不足を課題として感じている企業ならば、どうすれば、人手不足を解消できるのか?を考えるきっかけとなるので、ぜひ、最後まで読んでください。

今から解説するグラフデータは、以下のリンクから無料でダウンロード可能です。

人手不足の原因を解消できない理由を探る方法!
あなたの会社は、採用と離職のどちらが課題?

では今から、サンプルとして典型的な人材不足で悩んでいる企業様の2つの事例を見ていきましょう。最後には、経営センスが問われる練習問題を用意していますので、ぜひ、最後までお読みください。

CASE1 : 採用強化よりも離職率改善がAnswerだった企業の事例

1つ目の事例は、2011年に創業し、7年が経過した飲食店の店舗経営事業の事例です。この会社では、出店すればある程度の売上が見込め、ビジネス自体には自信を持っています。そのため、新しく新規出店をしたいと考えていますが、店長が育っていないのでなかなか新規出店が出来ません。

このように、「優秀な店長さえ採用できれば上手くいくのに!」と考えられている方は多いのではないでしょうか?

まずは、以下の採用人数と離職人数のデータを見て考えていきましょう。

事業が成長している企業がチェックすべき離職人数グラフ

上記のグラフデータから、「なぜ、店舗拡大がいつまで経っても達成されないのか?」という理由を探ってみましょう。

まず、2015年までは離職率が低く、社員数の増加が安定していますが、2016年から離職率が高まっています。最後の2017年のデータでは、39名を雇ったにも関わらず、28名も離職してしまっています。

この企業では、売上を上げること【広告やキャンペーン戦略】ばかりに集中し、良い人材を採用さえできれば人は勝手に育つ。と人材不足・離職の問題を採用で解決できると思い込んでいるのです。

このように、売上を取れる自社のビジネスモデルが確立できても、人を管理するマネジメントの仕組みが完成していない場合、「組織拡大を目指したが成長の壁にぶつかった!」という会社の事例は8割以上の企業で見られます。

「店長次第で売上は変わる!」と考えていたので離職率が高い

ビジネスとしてはウケているのに、伸びきれない会社の特徴として、「店長(現場)に全ての責任を任せ過ぎている」ということがあります。

例えば、売上責任・人材育成・コスト管理・新メニューの開発・集客戦略・クレーム対応など、全ての裁量権を店長に与えています。

現場第一主義は、商品・サービスの確立、品質改善であれば上手くいきます。しかし、内向きの課題【段取りや部下管理】のノウハウを獲得する際にはマイナスに働きます。

なぜなら、部下管理の仕組みを作り上げても、部下管理の評価を可視化できないため、管理職が目標を見失うからです。

そのような状況では、常に目先の売上、わかりやすい成果の達成だけに追われてしまうため、社員数を増やす!人材を育成する!という、将来的な展望を見据えた人材戦略が成功しません。

つまり、壁に躓いている多くの会社ではもう今の組織力で獲得できる売上は取り切ってしまったのです。それ以上の売上を獲得するには、その売上を取れるだけの組織力を身につける必要があります。

Case2:離職率を改善したことで組織拡大の土台を作った事例

次のケースは、逆に人材戦略に成功した事例です。そして、この事例の1番のポイントは採用人数をそこまで増やすことなく、社員数を増やす事が出来ている点にあります。

離職人数が減り、採用人数を増やすことで社員数が増えているグラフ

上記のグラフデータを見てください。離職人数が毎年減っていることが確認できます。

その一方で、採用人数はそこまで急激な上昇を見せていません。つまり、採用コストをそれほど増やすことなく、社員数を毎年大きく増やしている企業の事例です。

では、どうすれば、高いコストをかけることなく、人材戦略において大きな成果を得ることができるのでしょうか?

離職を改善することで、人材戦略の全てが上手く回りだした。

最初に結論から入りますが、人材戦略では、離職率を改善することが最重要なポイントです。

人材戦略が上手くいっていない企業は、採用を拡大しても離職率が高ければ社員数が増えず、コストだけが増えていきます。しかし、離職率が抑えられると、採用した内の離職する人数が減るので、コストを増やすことなく、社員数を増やす事が出来るようになります。

1.社員数が増えることで、事業の拡大スピードが加速する。

新しい店舗に出店しようと思っても社員数が少ないと出店できません。しかしながら、社員数が安定すれば、〇年後には何人の管理職、何人の社員が育っているな。という見込みを計算できるようになるので、容易に実現性が高い店舗拡大スケジュールを立てる事ができるようになります。

2.良い組織風土が完成することで、採用コストを抑えても採用人数が増える。

働きやすい環境になったことを上手くPRできれば、就職したい社員が増えてきます。

最近はネットで調べれば、実際に働いている社員の評判を見ることも可能です。そのような、働きやすい環境を作り上げたことで、採用の負担が軽減されています。すると、採用広告の1人当り獲得コストが下がり、逆に1人当りの採用コストで見れば、半分以下のコストに改善されることも珍しい事ではありません。

ここまで2つの事例を見てきましたが、では以下の例ならあなたはどうしますか?

あなたの経営センスを試してみよう。
以下の会社の例であれば、何年度が赤字でしょう?

以下のグラフは、私たちが2016年からコンサルティングをしている年商20億円規模の企業です。

採用人数と離職人数を5年間の経過で確認したグラフ

こちらの企業は一時的に赤字に転落し、事業を拡大できない状態に陥っていました。

上記のグラフを見てください。このグラフを見れば、社員数がどんどん減っている状態に見えるでしょう。

では、質問です。2013年から2017年までの期間で、何年度が赤字だったと思いますか?

 

答えは、2016年・2017年で赤字になったのでは?と思うかもしれません。しかし、実際は2016年・2017年で黒字に転換できたのです。

実は、上記のグラフだけで経営判断を下せません。

ひっかけ問題みたいですが、その判断をするためには、また別の数値が必要になります。

 

企業の転換期には、厳しい評価制度を導入することで、仕事をしていない社員を大量に辞めさせ、経営を健全な状態に戻すことも必要となります。

詳しくは以下の紹介記事でメルマガよりも踏み込んだ話をしているので、是非ブログの方も目を通してみてくださいね。

離職率計算EXCELテンプレートならば、
社員の入れ替えが激しくても各年度ごとに
正確な社員数を出力できます。

FACTCHECK1:マネジメントの実態を数値化しよう

離職率計算EXCELテンプレートのFACTCHECK1で出力できるグラフについて、理解をしていきましょう。あなたの会社では、社員数は増えているでしょうか?減っているのでしょうか?

社員数が減っても業績が向上する場合がある。ということの原因がわかります。もちろん、これまで紹介したグラフ以外のデータを確認することが重要となっていきます。

2018-04-02 ブログ記事の更新

社員数の増減では1人当たり営業利益に注目しよう!少数精鋭の企業を目指すための3種類のグラフ



このブログ記事を読んでいただければ、社員数の増減で注目すべきポイントは、1人あたり営業利益を確認する大切さをご理解いただけるでしょう。また、離職率計算EXCELテンプレートの活用方法として、離職率の計算だけではないことがご理解いただけるでしょう。

まとめ

本日の配信内容はいかがでしたでしょうか?

最後に、離職を改善することで、利益を拡大できた4つのポイントをお伝えします。

-社員数が減っても黒字転換できる4つのポイント-

  1. 離職人数が減ったので、採用に投資していたコストを大幅に削減できた。
  2. 1名の管理者に50名の部下が存在していたが、30名の部下に減らした。
  3. ヒマな時間を過ごしている社員が減り、全員が本気になって取り組んだ。
  4. 社員が成長を実感できない研修を廃止し、新しくRABLE式の研修を行った。

その結果、売上を増やしながら、社員を減らすことに成功しました。多くの優秀な社員は、忙しいお店で働くことと、私たちが開催した研修会議に参加することを楽しみとしてくれ、社員1人1人の能力が自然と向上する結果となりました。

あなたの会社では採用を強化すべきですか?それとも、離職を改善すべきですか?
ダウンロードいただいた離職管理エクセルテンプレートを活用し、あなたの会社の組織力を確認することが出来ます。

徹底的に活用いただき、ぜひ、あなたの会社での管理職評価の1つの指標としていただければと思っております。

本配信内容に関して質問を受け付けています。何か不明点などありましたら、気軽にメールなどでお問合せください。最後に、EXCELテンプレートのカスタマイズも5000円から受け付けております。

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