【従業員満足度調査の注意事項】
あなたの会社では、従業員満足度を向上させようと考えていますか？
従業員満足度とは従業員の満足度を高めることを目的に行うのではなく、会社の利益を高めるために行ってください。
まずは、なぜ、従業員満足度調査を行えば、コストを削減し利益を上げられるのか？ということからご説明しておきましょう。
なぜ、従業員満足度調査で
無駄なコストを削減できるのか？
従業員満足度調査のデータを分析して削減できる２つのポイント
従業員満足度調査で得られる最高の結果とは、求人広告費に1円も投資せずに、アルバイトでも正社員でも優秀な人材を集められることにあります。
そのために、RABLEの従業員満足度調査では、たった2つのコストを削減することを目的としています。
求人広告に投資しなくても、人が集まる会社を作り上げることで得られる2種類の削減効果
- 早期に辞める従業員を獲得するために投資した無駄なコスト
- 早期に辞める従業員を指導したりフォローするために投資してきた無駄な時間
上記のコストは、アルバイトだから求人広告費が不要になることもありませんし、非正規雇用だから育成のための時間を投資しなくても良いということではありません。
雇用形態に関係なく、早期に離職する従業員が減るということは、次年度に必要な人材を獲得するための求人広告費が削減できることにつながります。
また、あなたの会社でも、毎月のように新人（アルバイトを含む）に指導しているならば、指導時間コストの削減が可能となります。
つまり、【働きたい人が多い】という魅力的な企業に生まれ変わることで、大きなコスト削減が可能となるのです。
なぜ、これからの企業は
求人広告コストを削減すべきなのか？
これからの時代は、さらに、労働力の確保が難しくなっていくことは、誰の目にも明らかでしょう。
多くの企業で、人材を獲得するための競争が過熱しています。
その反対に、求人関連企業は急成長を遂げ、求人関連のCMを見ない日はありません。
これからも企業の人手不足が過熱するほどに、求人広告の市場は成長していくことになるでしょう。
早期離職率が改善できない本質的な理由とは？
まずは、あなたと離職率の改善が難しい理由を確認していきたいと思います。
あなたの会社では入社時に条件を細かく説明し、入社する従業員にも労働条件を確認してもらっていますか？
それならば、新入社員は「給料や待遇に不満がある」という理由で離職することはありません。
では、なぜ、新入社員はたった3年間を仕事するだけでも、我慢できずに早期に離職してしまうのか理解できますか？
この質問にあなたは答えることが出来ないでしょう。
そして、多くの場合、「早期に離職した社員には根性がなかった」というように結論付けてしまうようになります。
つまり、離職した従業員が悪かったので、会社としてはこれ以上は福利厚生や給料に投資できない。と考えてしまうのです。
もう一度、よく考えてみましょう。
入社する段階では、給与や待遇には満足しているから応募してくるのです。
そのため、【離職率を改善するために待遇を良くする必要はない。】と言えるでしょう。
新入社員との個別面談で改善が出来ない理由とは？
あなたの会社でも、新入社員の不安や不満を解消するために個別面談を取り入れているかもしれません。
早期離職する従業員は、なにか不満に感じていることがあり、その不満を聞き入れようと努力されているのではないでしょうか？
しかし、そのようなレポートが集積されても、会社の方針が大きく変化し求人広告の反応が飛躍することはありません。
その理由とは何でしょうか？
その理由は、新入社員の愚痴や不満を全て解消するような方法を継続すれば生産性が低下すると考えられているからです。
その結果、新入社員の不満や不安という感情は置き去りにされ、早期離職率の改善は出来ないままになってしまうのです。
新入社員が離職する原因がわからない理由とは？
さらに、新入社員の定着率を改善するのが困難な理由として、従業員の離職原因は1つではない。ということです。
例えば、以下の2つの不満を新入社員が感じたとすれば、どちらが離職の原因だと考えられるでしょうか？
- A社員の不満は「同僚と上手に付き合いが出来ない。孤独を感じることがある。」
- B社員の不満は「業務の目標が高すぎたり、自分が請け負う仕事の量が多すぎる。」
このように、1人1人の従業員が様々な不満を感じていることがあり、それらの不満を全て洗い出すことは出来ないからです。
さらに、不満に感じている従業員が多い課題であったとしても、「社屋が古い」などのような不満に関しては、それが原因で離職する従業員はいない。などもあります。
要するに、「この会社で成果を上げたい！」と頑張っている従業員や、成果を上げている従業員の不満は何か？という原因を特定し、そのような不満だけを解消すべきなのです。
全ての従業員の不満を解消する必要性はありません。
RABLE式の従業員満足度調査
インパクトファクターを特定するデータ分析
RABLE式の従業員満足度調査とは、どのような従業員の不満を解消すべきなのか？という、対象となる従業員の選定から始まります。そして、増やしたい従業員の不満を解消するためにデータを分析することにあります。このようなマネジメントの方法を、最新の経営学ではリテンションマネジメントと呼んでいます。
RABLE式のリテンションマネジメントとは？
RABLE式のリテンションマネジメントとは、これまでの考え方とは、まったく正反対の考え方になります。
1つ目の大きな違いは、「この会社を辞めようかな？」と考えている従業員を、従業員満足度調査で洗い出すことが可能となっている点です。
つまり、辞めそうな従業員を、辞める半年前くらいから目星を付けることができる。という事です。
このため、辞めそうな従業員が、会社にとって必要な人材だと判断すれば、その従業員の不満に耳を傾ければ良いのです。
反対に、辞めて欲しい従業員の不満に対しては、そのまま不満を解消せずに放置しておおくか、不満を解消しながら育成して会社に必要な従業員に育てることも良いでしょう。
2つ目の大きな違いは、「成果を上げられる従業員の満足度を高める」ということが可能なことです。
同じことを言っていると思うかもしれませんが、「現在の会社のどこに満足しているのか？」ということが明らかにすることも大切です。
そうすることで、「わが社に入社してくれれば、このような満足を感じることが可能です。」と、求人広告に掲載することが可能になります。
つまり、あなたの会社に必要な人材を集めるための採用マーケティングにも活用することが可能なのです。
ここまでの流れをまとめてみましょう。
どうして、従業員満足度調査で得たデータを基にコストを削減し利益を出せるようになるでしょうか？
- データ分析の結果から「新入社員の不満は〇〇である。」という具体的な原因がわかり、不満要因を改善できるようになる。
- 新入社員の離職率が改善され、働きやすい職場環境を作り上げることができれば、求人広告には満足できるポイントを掲載できる。
- 不満を解消することで、仕事を真面目にこなしている従業員にとって働きやすい職場環境となれば、業績を向上させることが可能となる。
このように、頑張って働いている従業員にとって働きやすい職場環境を作ることができれば、人手不足という課題がなくなり、生産性も向上していきます。
なぜ、従業員満足度調査は
高額なサービスなのか？
なぜ、従業員満足度調査が高額なサービスになっているのか？ということをご説明しておきましょう。
データ分析に必要な3つの能力
RABLE式のリテンションマネジメントサービスでは、主に以下の3種類の能力が必要となってきます。
1つ目は、データ分析のための統計学の知識と、実際のデータを扱える能力です。
離職率を10%改善すれば、どれだけのコスト削減効果を期待できるのか？というデータや、どの不満を解消すれば離職率が改善できるのか？というデータが必要となります。
このようなデータは、単純な集計データとは違って分析が必要なデータとなっています。
つまり、離職率が高い原因は〇〇という不満が高いためである。というように、原因と結果の関係をデータで明らかにする能力が必要となります。
2つ目は、インパクトファクターを抜き出すための、心理学の知識です。
一般的な個人をターゲットとした心理学ではなく、世界的に研究されている定量データで分析が行われた心理を扱います。
これらは、世界中で今も新しい概念が発見されているため、最新の心理学の知識が必要となってきます。
3つ目は、分析されたデータから経営課題を発見するために必要となる経営学の知識です。
当然のことなのですが、1社1社の課題と原因が異なります。このため、A社で成功した改善方法がB社にも適用されるということはありません。
つまり、それぞれの企業が抱える課題を分析したデータから読み解くチカラが必要となるのです。
マネジメントの改善には3年以上必要となることも
例えば、「離職率を20％改善する。」という目標を立てたとしても、実際に離職率が何％改善できたのか？ということを確認するためには時間が必要です。
なぜなら、今の従業員が1年後にも離職せずに働いているのか？という結果は、1年後でなければ確認できないためです。
もしも、改善の効果が出ていなければ、さらに、数年後まで結果を確認する必要が出るというケースも多くあります。
つまり、離職率の改善や人材育成に対しては、長い期間を継続して取り組み続けるという根気が必要となってきます。
そして、この成果が出るまでの期間中ずっとコストが発生するのであれば、高額になってしまうのも無理はありません。
RABLE式の従業員満足度は
なぜ、格安で提供できるのか？
RABLE経営研究所は、大学の先生方とチームを組んでマネジメントの研究を行っている個人の技能集団です。大学から民間企業のデータを収集することも難しいため、このようなチームを組んで活動しています。そのため、RABLE経営研究所は一般的な企業が提供している従業員満足度調査とは違う3つのポイントがあります。
１．RABLEは信頼性の高いデータを納品する
私たちは、研究に役立つデータを収集することにあります。そのため、データの精確性はとても重要なポイントとなります。
データ分析の精度を高めることを目的としており、何社ものデータから分析を行い、論文として発表することが重要なポイントの1つだからです。
皆様がご存知のPDCAサイクルや360度フィードバックやリーダーシップという言葉は、マネジメントの研究から生まれました。
これらも、データ分析を何度も繰り返し、正しい方法で行えば再現性の高い理論となっています。
2．RABLEはコンサルティングを行いません。
私たちが主たる業務としているのは、信頼性の高いデータを作成し納品させていただくことに留めています。
なぜなら、「課題は何か？」「その原因は何か？」「改善すればどれだけのコストを削減できるのか？」というデータが存在すれば、実際に従業員へ指導するのは、御社の従業員から行うべきだと考えているからです。
外部のコンサルタントに、高額な報酬を支払いマネジメントを任せる場合には大きなリスクが発生します。
なぜなら、従業員からすれば、「この人は私たちの会社の何を知っているの？」「なぜ、言うことを聞かなければいけないの？」と新たな不満を呼び起こすことになりかねないからです。
このため、離職率改善のためのコンサルティングサービスは基本的には行っていません。
3．RABLEは利益を高めるためのリサーチに専念します。
例えば、離職率データを活用すれば、ハラスメントを行っている上司を見抜くことは簡単です。
なぜなら、そのような上司の元ではアルバイトを含めて従業員の離職率が高まるのは当然だからです。
併せて1人当たりの生産高もデータで確認していくため、仕事が出来ないイエスマンばかりが集まることもありません。
正しい経営状態に改善するには、根拠が確かな目標を設定していくことが重要です。
RABLEの従業員満足度調査は、このように利益を高めることとコスト削減を目的としてリサーチを行っています。
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今回の特別価格でのオファーは、研究に活用できるデータ収集も目的の一つとしています。そのため、ある程度のデータが集まれば早期に終了してしまうかもしれません。また、今回の特別な価格でご提供させていただける企業様は月間でたった3社様のみとなってしまいます。3ヶ月間だけの契約となり、毎月3万円でのご提供とさせていただきます。
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